【引用・参考文献】

阿部浩二編著［1998］『音楽・映像著作権の研究』学際図書出版。

安念潤司［2002］「映画（１）業界の動向」『著作権特殊講義　視覚的著作物の諸問題』成蹊大学法学部。

秋山千恵［2000］「映画の社会史:第一次世界大戦前のドイツ社会-Ｅ･アルテンロー著『映画の社会学:映画経営と観客の社会層』から」『駿台史學』第110号、明治大学。

荒木長照［2003］「ムービーゴーアの映画消費行動とセンセイション・シーキング」『経済研究』第48巻第2号、大阪府立大学。

浅井澄子［2005］「コンテンツの多様性と産業構造：米国の放送政策の評価のサーベイ」『大妻女子大学紀要－社会情報系－社会情報学研究』Vol.14。

――――［2006］「コンテンツの成功要因 : 映画のケース」『大妻女子大学紀要－社会情報系－社会情報学研究』Vol.15。

Austin, Bruce A.［1985］Current research in film : audiences, economics, and law, Ablex Publishing.

Baker, Wayne E. and Robert R. Faulkner［1991］“Role as resource in the Hollywood Film Industry,” American Journal of Sociology, Vol. 97, No. 2.

Balio, Tino［1990］Hollywood in the age of television, Unwin Hyman.

―――――［1995］Grand design : Hollywood as a modern business enterprise, 1930-1939, University of California Press.

Blackstone, Erwin A. and Bowman, Gary W.［1999］“Vertical Integration in Motion Pictures,” Journal of Communication, Vol. 49.

Caves, Richard E.［2000］Creative industries: contracts between art and commerce, Harvard University Press.

Christopherson, Susan and Michael Storper［1989］“The Effects of Flexible Specialization on Industrial Politics and the Labor Market: The Motion Picture Industry,” Industrial & Labor Relations Review, Vol. 42.

Conant, Michael［1960］Antitrust in the motion picture industry : economic and legal analysis, University of California Press.

Corbett, Kevin J.［2001］“The Big Picture: Theatrical Moviegoing, Digital Television, and beyond the Substitution Effect,” Cinema Journal, Vol. 40, No. 2.

CWS・高野てるみ編［2003］『映画配給プロデューサーになる! : 話題の映画の仕掛人に聞く映画ビジネスのすべて』メタローグ。

沈　成恩［2006a］「自由貿易時代の文化産業政策に関する研究 : 放送と映画の国際化政策を中心に」上智大学大学院博士論文。

――――［2006b］「韓国映像ビジネス興隆の背景　～文化産業政策と放送の海外進出～」『放送研究と調査』 Vol. 56, No.2、日本放送出版協会。

Collette, Larry and Barry R. Litman［1997］“The Peculiar Economics of new Broadcast Network Entry: The Case of United Paramount and Warner Bros.,” Journal of Media Economics, Vol. 10, Iss. 4.

大映［1951］『大映十年史』大映。

Waterman, David［2005］ Hollywood's road to riches, Harvard University Press.

ダイヤモンド社編［1967］『東映社長大川博真剣勝負に生きる』 ダイヤモンド社。

DEFillipi, Robert J. and Michael B. Arthur［1998］“Paradox in Project-Based Enterprise: The Case of Film Making,” California Management Review, Vol. 40, No. 2.

デジタルコンテンツ協会編［2001］～［2009］『デジタルコンテンツ白書』2001年～2009年各年版、(財)デジタルコンテンツ協会。

電通総研編［1994］～［2009］『情報メディア白書』1994年～2009年各年版、電通総研。

土井宏文［2006］『コンテンツビジネス法務・財務/実務論 : デジタルハリウッド大学院講義録』九天社。

Elberse, Anita and Jehoshua Eliashberg［2003］“Demand and Supply Dynamics for Sequentially Released Products in International Markets: The Case of Motion Pictures,” Marketing Science, Vol. 22, No. 3.

Eliashberg, Jehoshua, Anita Elberse and Mark A. A. M. Leenders［2006］“The Motion Picture Industry: Critical Issues in Practice, Current Research, and New Research Directions,” Marketing Science, Vol. 25, No. 6.

Eliashberg, Jehoshua, Quintus Hegie, Jason Ho, Dennis Huisman, Steven J. Miller, Sanjeev Swami, Charles B. Weinberg and Berend Wierenga［2008］“Demand-driven scheduling of movies in a multiplex,” International Journal of Research in Marketing, Vol. 26, Iss. 2.

Eliashberg, Jehoshua, Sam K. Hui and Z. John. Zhang［2008］“From Story Line to Box Office: A New Approach for Green-Lighting Movie Scripts,” Management Science, Vol. 53, Iss. 6.

Eliashberg, Jehoshua, Jedid-jah Jonker, Mohanbir S. Sawhney and Berend Wierenga［2000］“MOVIEMOD: An Implementable Decision-Support System for Prerelease Market Evaluation of Motion Pictures,” Marketing Science, Vol. 19, No. 3.

Eliashberg, Jehoshua and Mohanbir S. Sawhney［1994］“Modeling Goes to Hollywood: Predicting Individual Differences in Movie Enjoyment” Management Science, Vol. 40 Iss. 9.

Eliashberg, Jehoshua, Sanjeev Swami, Charles B. Weinberg and Berend Wierenga［2001］“Implementing and Evaluating SilverScreener: A Marketing Management Support System for Movie Exhibitors,” Interfaces, Vol. 31, Iss. 3.

―-［2009］“Evolutionary approach to the development of decision support systems in the movie industry,” Decision Support Systems, Vol. 47, Iss. 1.

Elmer, Greg & Mike Gasher［2005］Contracting out Hollywood : runaway productions and foreign location shooting, Rowman & Littlefield.

Epstein, Edward Jay［2005］THE BIG PICTURE : The New Logic of Money and Power in Hollywood, E.J.E.Publications. (塩谷紘訳『ビッグ・ピクチャー：ハリウッドを動かす金と権力の新論理』早川書房、2006年。)

Faulkner, Robert R. and Andy B.Anderson［1987］“Short-Term Projects and Emergent Careers: Evidence from Hollywood,” American Journal of Sociology, Vol. 92, No. 4.

福田慶治［2002］「映画（２）映画ビジネス、その変遷」『著作権特殊講義：視覚的著作物の諸問題』成蹊大学法学部。

福井健策［1999］「「映画ビッグバン」の法的諸問題(1)～(4) 日米比較の視点による映画製作・配給システムに関する法的考察」『NBL』No. 662,666-668、商事法務研究会。

福冨忠和［2007］「コンテンツとは何か」『コンテンツ学』世界思想社。

古田尚輝［2006a］「テレビジョン放送における「映画」の変遷」『成城文藝』196号。

――――［2006b,2007］「劇映画"空白の6年"(その1)～(完)」『成城文藝』197号,199号,200号,201号。

Garvin, David A.［1981］“Blockbusters: The economics of mass entertainment,” Journal of Cultural Economics, Vol. 5, No. 1.

Gil, R. ［2006a］“Make or Buy in Movie: Integration and Ex-port Renegotiation,” Internatinal Journal of Industrial Organization, 25(4).

――――［2006b］“An Empirical Investigation of Paramount Antitrust Case,” mimeo.

――――［2006c］“Revenue Sharing Distortions and Vertical Integration in the Movie Industry,”mimeo.

Gomery, Douglas［2005］The Hollywood studio system : a history, BFI Publishing

権藤千恵［2002］「都市の記憶としての映画資料アーカイブのデザイン：京都を事例としてー」『立命館大学 政策科学』第10巻第1号。

萩野正昭［1994］「映画ビジネスの将来」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

濱口幸一・田邊豊・新城功雄・畑治・菊池正人・大口孝之［2003］『最新シネマコンプレックス開発・運営資料集』綜合ユニコム。

浜野保樹［2003a］『表現のビジネス：コンテント制作論』東京大学出版会。

――――［2003b］「コンテント制作のロジスティックスに関する研究」東京大学大学院博士論文。

Hand, Chiris［2001］“The Distribution and Predictability of Cinema Admissions,”Journal of Cultural Economics, Vol. 26, No. 1.

Hanssen, F. Andrew［2000］“The Block Booking of Films Reexamined,” The Journal of Law and Economics, Vol. 43.

―――――――――［2008］“Vertical Integration During the Hollywood Studio Era,” Colby College Working Paper Series.

畠山けんじ［2005］『踊るコンテンツ・ビジネスの未来』小学館。

原田　泰［2006］「日本の映画産業論--ベンチャー産業であることの再度の自覚が復活の鍵である」『経済セミナー』通巻617号、日本評論社。

林　秀弥［2004］「企業結合の違法性判断における「有効な牽制力のある競争者」の位置づけ : 独禁法の一大議論の一断面」『社會科學研究』第55巻第3/4号、東京大学。

Hellman, Heikki and Martti Soramaki［1985］“Economic Concentration in the Videocassette Industry: A Cultural Comparison,” Journal of Communication, Vol. 35, Iss. 3.

Hellmuth, William F. Jr.［1954］“The Motion Picture Industry,” The Structure of American Industry, Second Edition, Macmillan. (登川直樹訳「映画産業」『アメリカの産業構造』時事通信社、1957年。)

平林　伸［1994］「映画と保険」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

本庄慧一郎［2009］『幻のB級!大都映画がゆく』集英社新書。

堀　邦雄［2009］「アメリカ映画産業の興隆とユダヤ人--ゲットーからハリウッドへ」『日本大学精神文化研究所紀要』第39集。

堀越謙三［1994a］「映画の輸入」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

――――［1994b］「映画の配給」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

Hoskins, Colin and Stuart McFadyen and Adam Finn［1997］Global television and film : an introduction to the economics of the business, Oxford University Press.

一瀬隆重［2006］『ハリウッドで勝て！』新潮社。

飯泉征吉［1994］「映画製作のあらまし」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

井上雅雄［2002］「戦前昭和期映画産業の発展構造における特質 : 東宝を中心として」『立教経済研究』第56巻第2号。

石井芳明［2007］「産学連携 実践技術経営講座 日本版LLC・LLP制度について--「新しい組織のかたち」の提案」『技術と経済』2007年2月号、科学技術と経済の会。

石川　昭［2008］「コンテンツ産業(ビジネス)の会計・財務論」『知的財産とコンテンツ産業政策』水曜社。

磯本典章［2002］「ハリウッドビジネスと法」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2009］「ハリウッドビジネスとアメリカ法」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

板持　隆［1999］『日活映画　興亡の80年』日本映画テレビプロデューサー協会。

伊藤孝一・小林義寛・公野勉［2008］『映画はこうして作られる』風塵社。

岩崎明彦［2007］『「フラガール」を支えた映画ファンドのスゴい仕組み』角川ＳＳコミュニケーションズ。

井関　惺［1994］「映画製作の財務」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

Jones, Candace［1996］“Careers in Project Networks: The Case of the Film Industry,” The boundaryless career: A new employment principle for a new organizational era, Oxford University Press.

Jones, Candance and Robert J. DeFillippi［1996］“Back to the future in film: combining industry and self-knowledge to meet the career challenges of the 21st century,” The Academy of Management Executive, Vol. 10, No. 4.

樺島榮一郎［2009］「個人制作コンテンツの興隆とコンテンツ産業の進化理論」『東京大学大学院情報学環紀要 情報学研究』No. 77。

各務洋子［2002］「アメリカのメディア産業における競争と統合」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2003］「メディア企業と映像コンテンツの特性に関する一考察--アメリカのメディア産業を中心として」『駒大経営研究』第34巻第1・2号。

――――［2007］「世界のコンテンツ産業の企業行動：メディアコングロマリットの動向を中心として」『コンテンツ学』世界思想社。

――――［2009］「ハリウッドの経営戦略」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

梶　雅昭［2005］「コンテンツ産業向けに「融資」「業界外」の新ファイナンススキー：SPC活用で著作権管理、収支管理のハードルをクリア」『金融財政事情』第56巻第22号、金融財政事情研究会。

掛尾良夫編著［2003］『映画プロデューサー求む』キネマ旬報社。

角谷優・大貫徹［1994］「映画とテレビ放送」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

亀田　卓［2005a］「映画の実務」『エンターテインメントと法律』商事法務。

――――［2005b］「様々な資金調達方法」『映画プロデューサーの基礎知識』キネマ旬報社。

神谷雅子［2007］『映画館ほど素敵な商売はない』かもがわ出版。

川上昌直［2003］「ハリウッド映画ビジネスに見るリスク・マネジメントの特徴」『商学論集』 第71巻第4号、 福島大学。

――――［2005］「戦略リスク・マネジメントによる映画ビジネスの米日比較」『国際ビジネス研究学会年報』第11号。

――――［2007］「韓国映画産業のビジネスモデル」『ビジネスモデル・シンキング : ケースブック』文眞堂。

川原崎雅敏［2001］「ブロードバンドコンテンツ流通のプラットフォーム」『NII Journal』No.3、国立情報学研究所。

河島伸子［2002］「イギリスの文化政策」『21世紀の芸術振興策を考える：芸術振興のための法と制度・中間報告書：ヨーロッパの映画振興を中心に』国際文化交流推進協会。

――――［2002］「フランスの文化政策」『21世紀の芸術振興策を考える：芸術振興のための法と制度・中間報告書：ヨーロッパの映画振興を中心に』国際文化交流推進協会。

――――［2002］「日本の文化政策」『21世紀の芸術振興策を考える：芸術振興のための法と制度・中間報告書：ヨーロッパの映画振興を中心に』国際文化交流推進協会。

――――［2009］「文化政策における生き残り戦略：環境変化を経験する映画界の今後」『文化政策研究』第2号。

――――［2009］『コンテンツ産業論：文化創造の経済・法・マネジメント』ミネルヴァ書房。

――――［2010］「文化多様性と市場構造：メディア、エンタテインメント経済学からの検討」『知的財産法政策学研究』第28号。

城戸四郎［1956］『日本映画傳 : 映画製作者の記録』文藝春秋新社。

木村めぐみ［2008］「イギリス映画産業におけるChannel 4設立の意義 : 放送局による映画製作モデルの実践と先導」『情報文化学会誌』第15巻第1号。

―――――［2009a］「日本映画産業の課題としての社会エンパワーメント志向性の追求--イギリス映画産業をモデルとした場合」『多元文化』第9号、名古屋大学。

―――――［2009b］「イギリス映画産業の地域・オーディエンスとの連携 : フィルム・コミッションの展開と可能性」『情報文化学会誌』第16巻第1号。

金　美林［2009］「韓国のフィルム政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

金  景淑［2007］「映像著作物の円滑な利用のための法的メカニズム―日米韓の著作権法制の比較考察―」『一橋法学』第6巻第3号。

『キネマ旬報』決算特別号各年度版、キネマ旬報社。

キネマ旬報映画総合研究所編［2005］『映画プロデューサーの基礎知識 : 映画ビジネスの入り口から出口まで』キネマ旬報社。

―――――［2007］『新・外国語映画ビジネスが面白い！』キネマ旬報社。

―――――［2008］『映画ビジネスデータブック2008 : キネ旬総研白書』キネマ旬報社。

―――――［2009a］『日本映画の国際ビジネス : 世界で勝つために知っておきたいコト』キネマ旬報社。

―――――［2009b］『映画ビジネスデータブック2009-2010 : キネ旬総研白書』キネマ旬報社。

木下孝彦［2006］「映像コンテンツ産業と著作権管理」『映像コンテンツ産業の政策と経営：行政・NPO・企業の協働型創造システム』中央経済社。

岸本周平［2005］「日本のコンテンツ産業と政策のあり方」『一橋ビジネスレビュー』53巻3号。

北野圭介［2001］『ハリウッド100年史講義 : 夢の工場から夢の王国へ』平凡社新書。

――――［2005］『日本映画はアメリカでどう観られてきたか』平凡社新書。

胡　雲紅［2006］「映画の著作物に関する国際条約及び中日著作権制度 : 頒布権を中心として」『横浜国際社会科学研究』第11巻第3号。

小林久三［1999］『日本映画を創った男 : 城戸四郎伝』新人物往来社。

小林憲夫［2003］「著作権保護強化と文化の発展は両立するか」『駒沢女子大学研究紀要』第10巻。

――――［2006］「ハリウッドにおける「B級映画」の史的考察」『嘉悦大学研究論集』第49巻1号。

古賀　太［1994］「映画とその変容」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

米浪信男［2002］「映画産業の構造分析」『経済文化研究所年報』 Vol.11、神戸国際大学経済文化研究所。

越川　洋［2002］「映画産業の発達」『映像コンテンツ産業論』丸善。

越川洋・山田徳彦［2009］「映画産業の発達：ハリウッドを中心として」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

桑原知子［2006］「国家と/の芸術 : インド政府の映画政策をめぐって」『人間科学共生社会学』第5巻、九州大学。

羅　慧雯［2003］「日本製映像ソフトの浸透と台湾の国家政策」『経済論叢別冊　調査と研究』第26号、京都大学。

Lange, André and Tim Westcott［2004］Public funding for film and audiovisual works in Europe : a comparative approach, European Audiovisual Observatory.

李　鳳宇［2003］『日本映画は再興できる』ウェイツ。

――――［2007］『パッチギ！的：世界は映画で変えられる』岩波書店。

Levison, Louise［2007］Filmmakers and financing : business plans for independents, Focal Press.

Lehmann, Donald R. & Weinberg, Charles B. ［2000］“Sales Through Sequential Distribution Channels: An Application to Movies and Videos,” Journal of Marketing, Vol. 64, Iss. 3.

Litman, Barry R.［1979］“The Economics of the Television Market for Theatrical Movies,” Journal of Communication, Vol. 29, Iss. 4.

―――――［1982］“Decision-Making in the Film Industry: The Influence of the TV Market,” Journal of Communication, Vol. 32, Iss. 3.

―――――［1983］“Predicting Success of Theatrical Movies: An Empirical Study,” Journal of Popular Culture, Vol. 16, Iss. 4.

―――――［1990］“Motion Picture Entertainment,” The Structure of American Industry, Eighth Edition, Macmillan. (菊池孝美訳「映画娯楽産業」『現代アメリカ産業論：第8版』創風社、1991年。)

―――――［1998a］“The Economics of the Television Market for Theatrical Movies,”  Journal of Communication, Vol. 29, Iss. 4.

―――――［1998b］The Motion Picture Mega Industry, Allen and Bacon.

―――――［2000］“Motion Picture Entertainment,” The Structure of American Industry, Tenhth Edition, Prentice Hall. (小坂直人訳「映画娯楽産業」『現代アメリカ産業論：第10版』創風社、2002年。)

―――――［2006］“Decision-Making in the Film Industry: The Influence of the TV Market,” Journal of Communication, Vol. 32, Iss. 3.

Litman, Barry and Susanna Eun［1981］“The emerging oligopoly of pay-TV in the USA,” Telecommunications Policy, Vol. 5, Iss. 2.

モール, ミドリ［2001］『ハリウッド・ビジネス』文芸春秋。

升本喜郎［2007］「映画ビジネスにおける著作権の今日的課題と展望」『コンテンツビジネスと著作権制度』(社)著作権情報センター。

増本貴士［2005］「日本におけるコンテンツ産業の現状と発展可能性 : 制作委員会方式・SPC方式を中心に」『情報通信学会年報』Vol. 2005。

松川　実［2008］「映画配給制度と頒布権」『廣島法學』31巻4号。

松本正道・石坂建治・堀三郎［1994］「映画祭」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

松村信夫［2004］「映画」『デジタルコンテンツ法[下巻]』商事法務。

御影雅良［1992］『ハリウッド・ビジネス : 映像ビジネスの人・金・システムはどうなっているか』ダイヤモンド社。

三木宮彦［1994］「映画の輸出」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

Miller, Danny and Jamal Shamsie［1996］“The Resource-Based View of the Firm in Two Environments: The Hollywood Film Studios from 1936 to 1965,” Academy of Management.Vol. 39, No. 3.

三輪泰枝・福田千秋［1994］「映画とビデオソフト」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

水鳥川和夫［2008］「コンテンツ産業の東京集中と地方展開」『知的財産とコンテンツ産業政策』水曜社。

茂木崇・亀田卓［2006］「日本のコンテンツ・ビジネスにおける契約意識の諸相：有限責任事業組合(日本版LLP)の導入をめぐって」『慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所紀要』No. 56。

森　岩雄［1955］『映画製作者の仕事』中央公論社。

――――［1965］『アメリカ映画製作者論』垂水書房。

Moul, Charles C.A.［2005］Concise Handbook of Movie Industry Economics, Cambridge University Press.

村上世彰・小川典文［1999］『日本映画産業最前線』角川書店。

永田雅一［1998］『映画道まっしぐら : 伝記・永田雅一』大空社。

永山武臣監修［1996］『松竹百年史』松竹。

――――――［2006］『松竹百十年史』松竹。

内藤　篤［1991］『ハリウッド・パワーゲーム―アメリカ映画産業の「法と経済」』阪急コミュニケーションズ。

――――［1994］「映画と著作権」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

――――［2007］『エンタテインメント契約法[改訂版]』商事法務。

内藤篤・升本喜郎［2007］『映画・ゲームビジネスの著作権』著作権情報センター。

中川洋吉［1999］「メディアと産業」『オフィス・オートメーション』Vol. 20, No. 1、オフィス・オートメーション学会。

――――［2003］『生き残るフランス映画：映画振興と助成制度』希林館。

中川洋吉・清家彰敏［1999］「カルチャービジネスの政策・戦略の模索 : 日仏映画産業の比較研究」『富大経済論集』第45巻第2号。

中村　清［2000］「デジタル技術革新と放送メディア市場における差別価格形成」『早稲田商学』第384号Baker, Wayne E. and Robert R. Faulkner［1991］“Role as resource in the Hollywood Film Industry,” American Journal of Sociology, Vol. 97, No. 2.

――――［2002］「映像コンテンツの供給とその経済的接近」『映像コンテンツ産業論』丸善。

中村清・只野哲［2009］「映像コンテンツとその経済学的課題」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

日活編［1952］『日活四十年史』日活。

日活編［1962］『日活五十年史』日活。

西岡洋子［2002］「デジタルシネマの到来」『映像コンテンツ産業論』丸善。

西岡洋子・杉沼浩司［2009］「デジタルシネマの到来」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

小川直人［2006］「映画・映像コンテンツ産業の振興における公共文化施設の可能性」『映像コンテンツ産業の政策と経営：行政・NPO・企業の協働型創造システム』中央経済社。

岡　邦俊［2007］「映画・写真の著作物」『最新判例62を読む 著作権の事件簿』日経BP社。

岡田　茂［2004］『波瀾万丈の映画人生 : 岡田茂自伝』角川書店。

大高宏雄［1996］『興行価値 : 商品としての映画論』鹿砦社。

――――［2000］『日本映画逆転のシナリオ』WAVE出版。

――――［2003］『映画ビジネス最前線：新たなる挑戦！GAGA』B!インターナショナル・ブックス。

――――［2007］『日本映画のヒット力 : なぜ日本映画は儲かるようになったか』ランダムハウス講談社。

大矢敏・定井勇二［1994］「映画の上映」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

Orbach, Barak Y.［2004］“Antitrust and Pricing in the Motion Picture Industry,” The Yale Journal on Regulation, Vol. 21.

Ornstein, Stanley I.［2007］“Motion pictures: Competition, Distribution, and Efficiencies,” Industry and Firm Studies, 4th Edition, M.E.Sharpe.

Owen, B.M. and S.S. Wildman［1992］Video Economics, Harvard University Press.

尾崎秀樹(編)［1981］『プロデューサー人生 : 藤本真澄映画に賭ける』東宝出版事業室。

ぴあ総合研究所編［2004］～［2008］『エンタテインメント白書』2004年～2008年各年版、ぴあ総合研究所。

――――――――［2009］『ライブ・エンタテインメント白書』ぴあ総合研究所。

Robins, James A.［1993］“Organization as Strategy: Restructuring Production in the Film Industry,” Strategic Management Journal, Vol. 14.

斉藤守彦［2007］『日本映画、崩壊：邦画バブルはこうして終わる』ダイヤモンド社。

境　真良［2007］「日本のコンテンツ政策」『コンテンツ学』世界思想社。

実方謙二［1983］『寡占体制と独禁法』有斐閣。

産業構造総合研究所［2006］『2006年映画産業構造研究』産業構造総合研究所。

Sawhney, Mohanbir S. and Jehoshua Eliashberg［1996］“A Parsimonious Model for Forecasting Gross Box=Office Revenues of Motion Pictures,” Marketing Science, Vol. 15, No. 2.

Schatz, Thomas［2003］Critical concepts in media and cultural studies ; Hollywood Volume 1, Historical dimensions : the development of the American film industry, Routledge.

Scott, Allen J.［2005］On Hollywood : the place, the industry, Princeton University Press.

Sedgwick, John and Michael Pokorny［2005］An economic history of film, Routledge.

仙頭武則［2000］『ムービーウォーズ : ゼロから始めたプロデューサー格闘記』日本経済新聞社。

Shanklin, William［2002］“What businesses can learn from the movies,” Business Horizons, Vol. 45, No. 1.

Sharda, Ramesh & Dursun Delen［2005］“Predicting box-office success of motion pictures with neural networks,” Expert Systems with Applications, Vol. 30, Iss. 2.

重田樹男［2003］「エンタテインメント契約」『新編エンタテインメントの罠：アメリカ映画・音楽・演劇ビジネスと契約マニュアル』すばる舎。

清水修二［1997］「シネマ・コンプレックスの展開と地域文化」『福島大学地域研究』第8巻第3号。

潮海久雄［2005］『職務著作者制度の基礎理論』東京大学出版会。

庄林二三雄［1983］「京都の映画産業」『社会科学』第32号、同志社大学人文科学研究所。

―――――［1989］「日本の中小映画 ― プロダクションの史的考察 ―」『社会科学』第42号、同志社大学人文科学研究所。

―――――［1991］「日本映画企業の源流 ― その史的考察 ―」『社会科学』第47号、同志社大学人文科学研究所。

―――――［1992］「サービス産業のイノベーターたち ― 京都の映画産業において ―」『社会科学』第49号、同志社大学人文科学研究所。

松竹［1985］『松竹九十年史』松竹。

松竹［1975］『松竹八十年史』松竹。

松竹［1964］『松竹七十年史』松竹。

総務省情報通信政策研究所編［2005,2006］『メディア・ソフトの制作及び流通の実態 : 調査報告書』総務省情報通信政策研究所。

曽根香子［2003］「映画」『新編エンタテインメントの罠：アメリカ映画・音楽・演劇ビジネスと契約マニュアル』すばる舎。

Squire, Jason E.［1983］The Movie Business Book, international edition, Fireside. (小田切慎平訳『映画ビジネス 現在と未来』晶文社, 1993年。）

――――［2004］The Movie Business Book, international third edition, Fireside. (金子満監修『ザ・ムーヴィビジネスブック』ボーンデジタル, 2009年。）

Storper, Michael［1989］“The transition to flexible specialisation in the US film industry: External economies, the division of labour, and the crossing of industrial divides,” Cambridge Journal of Economics, Vol. 13.

Storper, Michael and Susan Christopherson［1986］“The city as studio; the world as back lot: The impact of vertical disintegration on the location of the motion picture industry,” Environment and Planning D: Society and Space, Vol. 4, Iss. 3.

――――――――――――――――――――［1987］“Flexible Specialization and Regional Industrial Agglomerations: The Case of the U.S. Motion Picture Industry,” Annals of the Association of American Geographers, Vol. 77, No. 1.

――――――――――――――――――――［1989］“The Effects of Flexible Specialization on Industrial Politics and the Labor Market: The Motion Picture Industry,” Industrial & Labor Relations Review, Vol. 42, No. 3.

菅谷　実［2002a］「映画制作と政府」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2002b］「映画産業と産業・地域政策」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2009］「フィルム市場と政府・NPOの役割」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

菅谷実・津山恵子［2009a］「アメリカのフィルム政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

――――――――［2009b］「カナダのフィルム政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

菅谷実・松岡宏泰［2009］「映画産業の基本構造」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

杉原周樹［1999］「経済・産業におけるソフト化と遊び方についての考察--映画産業というアクティビティーについての研究」『立正経営論集』第32巻第1号。

――――［2000］「情報化社会の文化とテクノロジーの構造的関連--映画産業を例にした人間の欲求・欲望と技術の分析」『立正経営論集』第33巻第1号。

杉沼浩司［2007］「デジタル・シネマの可能性」『トランスナショナル時代のデジタル・コンテンツ』慶應義塾大学出版会。

杉山慶子・鈴木 雄一［2006］「知的財産を活用したコンテンツ制作時の資金調達 : 映画産業における資金調達手段としての完成保証制度に関する考察」『情報処理学会研究報告. マルチメディア通信と分散処理研究会報告』情報処理学会。

Swami, Sanjeev and Jehoshua Eliashberg and Charles B. Weinberg［2006］“SilverScreener: A Modeling Approach to Movie Screens Management,” Marketing Science, Vol. 18, No. 3.

只野　哲［2002］「ハリウッド映画と日本の映像市場」『映像コンテンツ産業論』丸善。

只野哲・松岡宏泰・菅谷実［2002］「映画産業の基本構造」『映像コンテンツ産業論』丸善。

鷹野宏之［2002］「フィルムファイナンスの新展開」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2005］「映像製作コンソーシアムに関する考察」『三田商学研究』 第48巻第1号、慶應義塾大学。

滝山　晋［2000］『ハリウッド巨大メディアの世界戦略』日本経済新聞社。

田中辰雄・林紘一郎［2008］『著作権保護期間―延長は文化を振興するか?』勁草書房。

立岡　浩［2006］「映像コンテンツ産業の社会経営政策と公共非営利セクター」『映像コンテンツ産業の政策と経営：行政・NPO・企業の協働型創造システム』中央経済社。

――――［2008］「コミュニティ重視型映像コンテンツ産業の法・政策・経営：イギリスの多様性戦略・教育訓練・知的財産権の視角から」『知的財産とコンテンツ産業政策』水曜社。

東映十年史編纂委員会［1962］『東映十年史』東映株式会社。

トーマツ［2007］『コンテンツビジネスマネジメント』日本経済新聞出版社。

トーマツ・TMTインダストリーグループ［2007］『開示情報からわかるコンテンツ企業のビジネスモデル分析』中央経済社。

東宝五十年史編纂委員会［1982］『東宝五十年史 』東宝。

東京大学社会科学研究所編［1986,1989］『東宝争議 (1948年) 資料 』東京大学社会科学研究所

附田斉子［2005］『映画の仕事はやめられない！』岩波書店。

内田純一［2009］「フィルム・インスパイアード・ツーリズム : 映画による観光創出から地域イノベーションまで」『CATS叢書 : 観光学高等研究センター紀要』第1号、北海道大学観光学高等研究センター。

内田真理子［2006］「日本のコンテンツ政策に関する考察 -政策の多面性と産業重視に至る背景」『文化経済学』5巻1号。

―――――［2007a］「コンテンツ・ビジネス展開の波及効果モデル構築に関する研究」東京大学大学院博士論文。

―――――［2007b］「デジタルコンテンツの外部性」『トランスナショナル時代のデジタル・コンテンツ』慶應義塾大学出版会。

―――――［2009a］「イギリスのフィルム政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

―――――［2009b］「日本の学会におけるコンテンツ研究の状況」『文化経済学』6巻3号。

内田康史監修・C&R総研編集構成［2004］『プロデューサー・カリキュラム : コンテンツ・プロデュース機能の基盤強化に関する調査研究』Vol.1～Vol.4、C&R総研。

内山　隆［2001a］「多様性・多元性を促進するメディア振興政策」『公益事業研究』第53巻第1号。

――――［2001b］「政府政策の映像コスト競争力への貢献 －TVと映画の産業関係の米欧対比に基づく考察－」『千葉商大論叢』 第38巻第4号。

――――［2001c］「メディア・コンテンツ振興政策の手法と理論の考察 : 欧州映画振興策の経験から」『情報通信学会年報』Vol. 2001。

――――［2002］「イギリスの映画振興政策」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2003］「映像コンテンツの「価値財」性質とは如何なるものか?―映像ビジネスの非営利性の本質追求―」『公益事業研究』第55巻第3号。

――――［2007a］「映像コンテンツの海外と他媒体への展開：コンテンツ取引市場に関する考察」『トランスナショナル時代のデジタル・コンテンツ』慶應義塾大学出版会。

――――［2007b］「ジャパン・コンテンツの海外発信 : 映像と情報の国際ビジネス流通構造」『情報通信学会誌』第25巻第1号。

内山隆・野中明・新井貴夫［2009］「資金調達(ファイナンシング)」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

内山隆・白米英里［2009］「日本の映画・映像コンテンツ政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

内山隆・湧口清隆［2001］「経済政策としての映像ソフト振興策：フランスの事例」『慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所紀要』 NO. 51。

―――――［2002］「欧州政府と映画振興政策」『映像コンテンツ産業論』丸善。

梅田　哲［2006］「映画・映像コンテンツ産業育成支援：NPOによる地域活性化への取組み」『映像コンテンツ産業の政策と経営：行政・NPO・企業の協働型創造システム』中央経済社。

梅本洋一［1994］「映画ジャーナリズム」『芸術経営学講座：映像編』東海大学出版会。

瓜生忠夫［1968］「日本映画産業の構造」『マス・コミ産業＜改訂増補版＞』法政大学出版局。

Vany, Arthur De［2004］ Hollywood economics : how extreme uncertainty shapes the film industry, Routledge.

Vany, Arthur De and W. David Walls［1996］“Bose-Einstein Dynamics and Adaptive Contracting in the Motion Picture Industry,” The Economic Journal, Vol. 106, No. 439.

Vogel, Harold L.［1990］Entertainment industry economics: a guide for financial analysis, Second Edition, Cambridge University Press. (内藤篤訳［1993］『エンターテインメント・ビジネス : その構造と経済』リットーミュージック。)

―――――――［1986］［1990］［1994］［1998］［2001］［2004］［2007］Entertainment industry economics : a guide for financial analysis, First Edition ～ Seventh Edition, Cambridge University Press.

若林直樹・山下勝・山田仁一郎・中本龍市・中里裕美［2009］「日本映画の製作提携における凝集的な企業間ネットワークと興行業績：2000 年代の製作委員会のネットワーク分析」『京都大学大学院経済学研究科ワーキング・ペーパー』No. J-70。

湧口清隆［2002］「フランスの映画産業」『映像コンテンツ産業論』丸善。

――――［2009］「フランスの映画・視聴覚産業への補助政策」『映像コンテンツ産業とフィルム政策』丸善。

渡辺宏之［2004］「知財ファイナンスと信託」『季刊　企業と法創造』通巻第3号、早稲田大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所。

渡邉武男［2009］『巣鴨撮影所物語 : 天活・国活・河合・大都を駆け抜けた映画人たち』西田書店。

Waterman, David［2005］Hollywood's road to riches, Harvard University Press.

Whitney, Simon N.［1955］“Vertical Disintegration in the Motion Picture Industry,”The American Economic Review, Vol. 45, No. 2.

山田有人［2001］『コンテンツ・ビジネスで失敗しない法則：会計士が見たエンターテインメント・ビジネスの本質』日経BP社。

山田仁一郎・山下勝［2006］「革新へとつながる企業家の意図：コンテンツ開発にみるパートナーシップの役割」『組織科学』Vol. 39, No. 3。

―――――――――［2008］「コンテンツ産業の組織戦略と産業集積の研究：映画産業における革新過程の日欧比較分析」『文部科学省科学研究費補助金研究成果報告書：基盤研究(C)』。

山田仁一郎・山下勝・若林直樹・神吉直人［2007］「高業績映画プロジェクトのソーシャル・キャピタル」『組織科学』Vol. 40, No. 3。

山際永三［2002］「映画（３）映画は誰によって、どのように創られるのか」『著作権特殊講義：視覚的著作物の諸問題』成蹊大学法学部。

山本重人［2004］「組織におけるプロデューサー的人材の位置付けと求められる能力」『立命館経営学』第42巻第6号。

――――［2005］「ヒット商品の仕掛け人とされるプロデューサーが果している役割と、彼・彼女らを規定する「編集力」概念について」『立命館経営学』第44巻第1号。

――――［2006］「エンターテイメント産業における企業の組織能力について―製品開発論の視点から―」『立命館経営学』第44巻第6号。

――――［2007a］「コンテント産業における組織デザインとプロデューサーの機能：わが国における映画産業を中心にして」立命館大学大学院博士論文。

――――［2007b］「わが国映画産業におけるプロデューサーの機能」『立命館経営学』第46巻第3号。

山下東子［1995］「米国映画の国際競争力に関する試論」『慶應義塾大学新聞研究所年報』No.45。

山下　勝［1998］「映画製作におけるプロデューサー行動の調査研究」『六甲台論集』第45巻第1号、神戸大学。

――――［2000］「映画産業におけるプロデューサーの役割とそのキャリア」『経営行動科学』第14巻第1号。

――――［2005］「日本の映画産業の「ダークサイド」：企画志向の座組戦略と信頼志向のチーム戦略の間で」『一橋ビジネスレビュー』53巻3号。

山下勝・金井壽宏［1998］「プロデューサータイプの人材が担う役割：映画プロデューサーの現実像とその役割分析」『経済学・商学研究年報』44巻、神戸大学。

山下重定［1972］『大いなる終焉 : 永田雅一の華麗なる興亡』日藝出版。

楊  紅雲［2004］「任侠映画路線における東映の成功 : テレビに対抗した映画製作 (1963-1972年) を中心に」『多元文化』第4号、名古屋大学。

――――［2005］「「斜陽化」に生きる東映 : テレビに対抗した実録映画路線 (1973-1975年） を中心に」『多元文化』第5号、名古屋大学。

矢野　誠［2005］「利益追求のための競争排除が市場の質を下げる」『質の時代のシステム改革』日本評論社。

吉原龍介［2006］「ハリウッド映画産業の比較制度分析 : シェアリング契約を事例に」『福山大学経済学論集』第30巻第1/2号。

Zuckerman, Ezra W.［2005］“Typecasting and Generalism in Firm and Market: Genre-Based Career Concentration in the Feature Film Industry, 1933-1995,” Research in the Sociology of Organizations, Vol. 23.

隋　文紅［2008］「デジタル技術時代における映画の発展と中国映画産業の課題についての研究」大阪芸術大学大学院博士論文。

【引用・参照URL】

中央三井トラスト・ホールディングス［2007］「シネマコンプレックスの現状と課題～転換期にさしかかったシネコン経営～」『調査レポート』No. 81。http://www.chuomitsui.jp/invest/pdf/repo0706_1.pdf

映像産業振興機構。　http://www.vipo.or.jp/ja/

みずほコーポレート銀行［2005］「コンテンツ産業の育成と有料放送市場 -映像コンテンツ産業の発展に資する流通市場を構築するために-」みずほ産業調査 Vol.15, No.1。 http://www.mizuhocbk.co.jp/fin_info/industry/sangyou/m1015.html

日本映画情報システム　http://www.japanese-cinema-db.jp/　

(社)日本映画製作者連盟「日本映画産業統計」各年版。http://www.eiren.org/toukei/index.html

(社)日本映画テレビプロデューサー協会。　http://www.producer.or.jp/index.htm

(社)日本映像ソフト協会「各種調査報告」。http://www.jva-net.or.jp/report/index.html

日本政策投資銀行［2006］「米国で広がる映像製作に対する公的支援―フィルム・コミッションとタックス・クレジット― ～「支援措置」自体が取引対象に～」『地域・海外レポート』第91号。http://www.dbj.jp/reportshift/area/newyork/pdf_all/91.pdf

ユニフランス。　http://japan.unifrance.org/

【行政関係報告書】

　報告書は、それぞれの機関のホームページから閲覧することができる。

１）経済産業省

経済産業研究所・経済産業省文化情報関連産業課「メディアコンテンツ製作資金調達問題研究会報告書」平成13年7月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/0130shikin.pdf

電通 電通総研「米国におけるメディアコンテンツ産業　競争政策の動向調査報告書(改訂版)」平成14年2月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/beikokuhoukokusyo.pdf

アニメーション産業研究会「アニメーション産業研究会報告書 ～製作プロダクションによる自立したビジネスの確立に向けて～」平成14年6月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/020705contents-animation.pdf

経済産業省 文化情報関連産業課「映像コンテンツ制作に係る委託契約についてのアンケートの結果について」平成14年7月5日。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/020705contents-kekka.pdf

コンテンツ流通促進検討会「コンテンツ流通促進検討会報告書～ブロードバンド時代におけるコンテンツ産業の更なる発展に向けて～」平成14年7月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/020705contents-contentsreport.pdf

(株)クリーク・アンド・リバー社「平成14年度コンテンツ・プロデューサー養成基盤の在り方に関する調査研究報告書」2003年3月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai2kaikokusaisenryakuken/producerreport.pdf

独立行政法人経済産業研究所・(株)ジャパン・デジタル・コンテンツ「 コンテンツファイナンス研究会最終報告書」平成15年3月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai1kai(kokusaisenryaku)/fainacesaisyuuhoukoku.pdf

経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課「コンテンツ産業の国際展開と波及効果」平成15年4月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai1kai(kokusaisenryaku)/siryo4.pdf

経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課「海外主要国・地域のコンテンツ政策」平成15年5月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai2kaikokusaisenryakuken/siryo5(hontai).pdf

経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課「コンテンツ産業の将来に向けて～将来予測～」平成15年6月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai3kai/siryo4.pdf

経済産業省文化情報関連産業課「アニメーション産業の現状と課題」平成15年6月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/kobetsugenjyokadai/anime200306.pdf

メディアコンテンツ課「映画産業の現状と課題」平成15年7月。http://118.155.220.112/policy/mono_info_service/contents/downloadfiles/genjyoukadai/eiga200307.pdf

メディアコンテンツ課「ゲーム産業の現状と課題」平成15年7月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/kobetsugenjyokadai/geme200307.pdf

コンテンツ産業国際戦略研究会「コンテンツ産業国際戦略研究会中間とりまとめ」平成15年7月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/dai3kai/tyukantorimatomeset.pdf 

経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課「コンテンツ産業国際戦略研究会中間とりまとめ 参考資料 コンテンツ産業の国際展開に向けて ～世界へ発信、日本ブランド～」平成15年7月。http://www.meti.go.jp/kohosys/press/0004331/2/030731content-sankou.pdf 

内田康史・(株)Ｃ＆Ｒ総研「プロデューサー・カリキュラム」平成15年度。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/producer_curriculum.htm

経済産業省「新産業創造戦略２００５」平成17年6月。http://www.meti.go.jp/press/20050613003/3-sennryaku2005-set.pdf

経済産業省「コンテンツ産業の分野別・地域別市場動向(未定稿)」平成19年1月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/AttachedFiles20071219/sijyoudoukou.pdf

コンテンツグローバル戦略研究会「コンテンツグローバル戦略報告書 最終とりまとめ」平成19年9月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/AttachedFiles20071219/houkokusyo-Jversion.pdf

経済産業省「技術戦略マップ2008(コンテンツ分野)」平成20年4月。http://www.meti.go.jp/policy/economy/gijutsu_kakushin/kenkyu_kaihatu/str2008/2_7_3.pdf

経済産業省「映画産業ビジネスモデル研究会」平成21年7月。http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/contents/downloadfiles/movie.pdf

２）財団法人 デジタルコンテンツ協会

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究 デジタルコンテンツ市場関連の調査研究業務(海外市場)報告書」平成18年9月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_01.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究 デジタルコンテンツ市場関連の調査研究業務(国内市場)報告書」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_02.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究 コンテンツ産業の構造変化に関するヒアリング調査報告書」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_03.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究デジタルコンテンツの制作者環境動向 ヒアリング調査報告書」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_04.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究 アンケート調査によるデジタルコンテンツ関連動向調査」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_05.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルシネマに関する調査研究報告書」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_06.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「法的環境動向に関する調査研究報告書 ― コンテンツ流通手段の多様化の時代に向けた法的基盤整備のあり方 ―」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_09.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの知的財産権に関する調査研究報告書 ―アニメーションビジネスにおける主要プレイヤーの役割と課題―」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_10.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「3D コンテンツに関する調査研究」平成19年3月。http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_12.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_01.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「法的環境動向に関する調査研究 著作権リフォーム ーコンテンツの創造・保護・活用の好循環の実現に向けてー 報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_02.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの知的財産権に関する調査研究　進化するコンテンツビジネスモデルとその収益性・合法性　― VOCALOIDO2、初音ミク、ユーザ、UGMサイト、権利者 ―報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_03.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「3D コンテンツに関する調査研究報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_05.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタル技術を駆使した映像制作・表示に関する調査研究報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_06.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「ネットワークにおけるデジタルコンテンツ取引流通フレームワークに関する調査研究 ― UGMサービスに資する『権利表明の可視化』の提案 ― 報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_08.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「高質感映像に関する調査研究　報告書」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/dc08_21.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「アニメーション業界ガイドブック２００８」平成20年3月。http://www.dcaj.org/report/2007/data/animeguide.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査研究報告書」平成21年3月。http://www.dcaj.org/report/2008/data/dc_08_01.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「デジタル技術を駆使した映像制作・表示に関する調査研究報告書」平成21年3月。http://www.dcaj.org/report/2008/data/dc_08_02.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「コンテンツ流通プラットフォームの現状と課題に関する調査研究報告書」平成21年3月。http://www.dcaj.org/report/2008/data/dc_08_04.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「コンテンツに係る知的創造サイクルの好循環に資する法的環境整備に関する調査研究－日本版フェアユース規定に関する調査研究－　報告書」平成21年3月。　http://www.dcaj.org/report/2008/data/dc_08_05.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「超高品質ＡＶ情報がもたらす人間の感性に関する調査研究報告書」平成21年3月。http://www.dcaj.org/report/2008/data/dc_08_21.pdf

(財)デジタルコンテンツ協会「アニメーション業界ガイドブック２００９」平成21年3月。http://www.dcaj.org/report/2008/data/animeguide.pdf

３）総務省

(株)三菱総合研究所「映画産業に関する商慣行改善調査研究報告書」2001年2月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/0716cinema.pdf

情報通信政策研究所「メディア・ソフトの制作及び流通の実態 調査報告書」平成16年度。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2005/2005-1-01-3.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成17年1月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2005/2005-1-01-2.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成17年7月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2005/2005-1-02-2.pdf

情報通信政策研究所「メディア・ソフトの制作及び流通の実態 調査報告書」平成17年度。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2005/2005-1-02-3.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成18年6月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2006/2006-1-02-2.pdf

情報通信政策研究所「メディア・ソフトの制作及び流通の実態 調査報告書」平成18年7月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2006/2006-1-02-3.pdf

三井物産(株)「日本型コンテンツ振興政策とコンテンツ取引市場形成について」2007年3月。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/contents/pdf/070320_1_2.pdf

三井物産(株)「コンテンツ市場における資金調達方法について」2007年6月1日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/joho_tsusin/digitalcontent/pdf/070601_1_s4.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成19年6月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2007/2007-1-02-2.pdf

放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会 事務局説明資料「適正な取引に関する制度等について適正な取引に関する制度等について」平成20年1月31日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080131_1_si3.pdf

放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会 事務局説明資料「放送番組の製作取引に関するヒアリングの結果について（1）」平成20年3月7日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080307_1_si1.pdf

日本映像事業協同組合 説明資料「下請法に関する日本映像事業協同組合アンケート集計分析 」 平成20年3月7日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080307_1_si3.pdf 

放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会 事務局説明資料「番組製作取引に関する事例（放送事業者）」平成20年5月21日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080521_1_si1.pdf

有限責任中間法人日本動画協会 説明資料「「放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会」における 放送コンテンツの製作取引のあり方に関わるアンケート結果報告 」平成20年5月21日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080521_1_si2.pdf

放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会 事務局説明資料「放送番組製作の実態に関する事例報告」平成20年5月28日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080528_1_si2.pdf

放送コンテンツの製作取引の適正化の促進に関する検討会 事務局説明資料「放送番組の適正取引に関するガイドライン概要（素案）」 平成20年7月2日。http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/bc_contents/pdf/080702_1_si1.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成20年7月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2008/2008-1-03-2.pdf

情報通信政策研究所「メディア・ソフトの制作及び流通の実態に関する調査研究」平成21年3月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2009/2009-04.pdf

情報通信政策研究所 調査研究部「メディア・ソフトの制作及び流通の実態」平成21年7月。http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2009/2009-I-02.pdf

４）知的財産戦略本部 (内閣官房知的財産戦略推進事務局)

コンテンツ専門調査会「我が国のコンテンツビジネスの飛躍的拡大に向けて」2003年10月15日。http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/contents/dai1/1siryou6-1.pdf

知的財産戦略推進事務局長 荒井寿光「コンテンツがひらく日本の未来 ～“ジャパンブランド”確立に向けて～ 」JASRACシンポジウム2003 2003年11月28日。

　　http://www.ipr.go.jp/hitokoto_kouen/031128hitokoto_siryou.pdf

コンテンツ専門調査会「コンテンツビジネスにおける資金調達についてンテンツビジネスにおける資金調達について」2003年12月8日。http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/contents/dai3/3siryou1.pdf

コンテンツ専門調査会「コンテンツビジネス振興政策 ― ソフトパワー時代の国家戦略 ―」2004年4月。http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/tyousakai/contents/houkoku/040409houkoku.pdf

コンテンツ専門調査会「デジタルコンテンツの振興戦略 ― 日本を世界トップクラスのデジタルコンテンツ大国にする ―」2006年2月20日。http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/houkoku/180220dezi.pdf

コンテンツ専門調査会「世界最先端のコンテンツ大国の実現を目指して」2007年3月8日。http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/houkoku/190308sekai.pdf

コンテンツ・日本ブランド専門調査会「デジタル時代におけるコンテンツ振興のための総合的な方策について」2008年3月6日。http://www.ipr.go.jp/sokuhou/houkoku080306.pdf

５）文化庁

映画振興に関する懇談会「中間まとめ　－日本映画再生のための自律的な創造サイクルの確立に向けて－」平成14年1月31日。　http://www.bunka.go.jp/file_l/1000015461_chukan.pdf

映画振興に関する懇談会「これからの日本映画の振興について　～日本映画の再生のために～」平成15年4月24日。http://www.bunka.go.jp/1bungei/korekaranonihoneiga.html　

過去の放送番組の二次利用の促進に関する検討会「過去の放送番組の二次利用の促進に関する報告書」平成16年6月。http://www.bunka.go.jp/1tyosaku/pdf/kakohousou_houkokusho.pdf

コンテンツ評価・ビジネスモデルに関する調査研究会（委嘱先：UFJ総合研究所）「平成16年度 コンテンツ評価・ビジネスモデルに関する調査研究報告書」平成16年。http://www.bunka.go.jp/1tyosaku/pdf/16_contents_report.pdf

ジャパン・デジタル・コンテンツ信託(株)「資金調達の多様化と外部資金導入のための条件整備について（資金提供者サイドからの視点）」文化庁主催　第３回コンテンツ流通推進シンポジウム配布資料 2005年7月13日。http://www.bunka.go.jp/chosakuken/seminar/contents_sympo3/discussion/pdf/doi_data.pdf

(株)ソニー・ピクチャーズエンタテインメント「日本映画 VS ハリウッド映画」 文化庁主催　第３回コンテンツ流通推進シンポジウム配布資料 2005年7月13日。http://www.bunka.go.jp/chosakuken/seminar/contents_sympo3/discussion/pdf/fukuda_data.pdf

李鳳宇「韓国映画界における外部資金の導入について －映画ファンドの役割と資金提供方法－」 文化庁主催　第３回コンテンツ流通推進シンポジウム特別講演 2005年7月13日。http://www.bunka.go.jp/chosakuken/seminar/contents_sympo3/keynote/01.html

土井宏文・福田淳・宮島秀司・松田政行「資金調達の多様化と外部資金導入のための条件整備について」 文化庁主催　第３回コンテンツ流通推進シンポジウム パネルディスカッション 2005年7月13日。http://www.bunka.go.jp/chosakuken/seminar/contents_sympo3/discussion/01.html

６）財務省

原田泰・岡田章昌・吉田健司[2000]「映画：才能と資本を集めたベンチャー企業への変身を」『日本経済の効率性と回復策ーなぜ日本は米国に遅れたのかー』大蔵省財政金融研究所 日本経済の効率性と回復策に関する研究会 2000年6月。http://www.mof.go.jp/jouhou/soken/kenkyu/zk030/zk030h.pdf

７）金融庁

土井宏文「エンタテインメント・コンテンツと信託業」金融審議会金融分科会第二部会信託に関するＷＧ説明資料 2005年11月29日。http://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/siryou/kinyu/dai2/f-20051129_d2sir/02.pdf

８）公正取引委員会

政府規制等と競争政策に関する研究会「通信と放送の融合分野における競争政策上の課題（中間報告）」平成13年12月。http://www.meti.go.jp/policy/media_contents/downloadfiles/0313CON7kotori.pdf　(リンク切れ)

デジタルコンテンツと競争政策に関する研究会「 デジタルコンテンツと競争政策に関する研究会報告書 －デジタルコンテンツ市場における公正かつ自由な競争環境の整備のために―」平成15年3月。http://www.jftc.go.jp/pressrelease/03.march/03033103-02-hontai.pdf　(リンク切れ)

公正取引委員会競争政策研究センター(田中辰雄・村上礼子・矢崎敬人・船越誠・砂田充)「メディア・コンテンツ産業での競争の実態調査」2007年7月。http://www.jftc.go.jp/cprc/reports/cr-0207.pdf

SUNADA, Mitsuru“Vertical Integration in the Japanese Movie Industry,” CPRC Discussion Paper Series ,CPDP-29E, Competition Policy Research Center, 2007.  http://www.jftc.go.jp/cprc/DP/CPDP-29-E.pdf

９）国土交通省・経済産業省・文化庁

国土交通省総合政策局観光地域振興課・経済産業省商務情報政策局文化情報関連産業課・文化庁文化部芸術文化課「映像等コンテンツの制作・活用による地域振興のあり方に関する調査 報告書」平成17年3月。http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/souhatu/h16seika/12eizou/12_1.pdf , http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/souhatu/h16seika/12eizou/12_2.pdf , http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/souhatu/h16seika/12eizou/12_3.pdf , http://www.mlit.go.jp/kokudokeikaku/souhatu/h16seika/12eizou/12_4.pdf ,

10）厚生労働省

独立行政法人 労働政策研究・研修機構「コンテンツ産業の雇用と人材育成　ーアニメーション産業実態調査ー」労働政策研究報告書No.25 2005年3月。http://www.jil.go.jp/institute/reports/2005/documents/025_0.pdf

11）独立行政法人 日本貿易振興機構

「米国映画産業の実状と日本映画コンテンツ進出の手引き―ハリウッドの門をたたく、その前に― (輸出促進調査シリーズ)」2005年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05000984/05000984_003_BUP_0.pdf

「米国アニメ市場の実態と展望」2006年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001256/05001256_003_BUP_0.pdf

「北米におけるコンテンツ市場の実態」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001438/05001438_001_BUP_0.pdf

「欧州におけるコンテンツ市場の実態」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001402/05001402_001_BUP_0.pdf

「ドイツにおける日本映画のバイヤーリスト」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001440/05001440_001_BUP_0.pdf

「台湾におけるコンテンツ市場の実態」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001457/05001457_001_BUP_0.pdf, http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001457/05001457_001_BUP_1.pdf

「韓国におけるコンテンツ市場の実態」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001428/05001428_001_BUP_0.pdf, http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001428/05001428_001_BUP_1.pdf

「ハンガリーにおけるコンテンツ市場の実態」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001431/05001431_001_BUP_0.pdf

「東南アジア３ヶ国におけるコンテンツ市場の実態(タイ、シンガポール、マレーシア)」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001418/05001418_001_BUP_0.pdf

「チェコ共和国におけるコンテンツ市場 基礎調査」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001405/05001405_001_BUP_0.pdf

「ブラジル・コンテンツ産業調査」2007年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001396/05001396_001_BUP_0.pdf

「スペインにおける日本のテレビアニメ・マンガ・映画市場の実態」2007年12月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001517/05001517_002_BUP_0.pdf, http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001517/05001517_002_BUP_1.pdf

「デンマークにおけるコンテンツ市場の実態」2008年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/05001575/05001575_001_BUP_0.pdf

「北米におけるコンテンツ市場の実態2008－2009」2009年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/07000015/53177c73306b304a3051308b30b330f330c630f330c45e025834306e5b9f614b8abf67fb%20.pdf

「ドイツにおけるコンテンツ市場の実態」2009年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/07000040/05001678.pdf

「中国コンテンツ市場調査（6分野） 2009年版」2009年9月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/07000133/china_contents.pdf

「フランスを中心とする欧州におけるコンテンツ市場の実態2008-2009」2009年3月。http://www.jetro.go.jp/jfile/report/07000025/005001665.pdf

12）その他

独立行政法人中小企業基盤整備機構 経営支援情報センター「コンテンツ産業の方向性に関する調査研究 (アニメ制作会社の現状と課題)」2007年3月。http://www.smrj.go.jp/keiei/dbps_data/_material_/chushou/b_keiei/keieichosa/pdf/h18con_1.pdf

下方拓「ロングテール考～べき乗分布の性質とコンテンツ経営戦略の接点」2006年9月 『Policy Paper』319J、(財)世界平和研究所。http://www.iips.org/bp319j.pdf

山口広文「コンテンツ産業振興の政策動向と課題」2008年5月『レファレンス』No.688、国立国会図書館調査及び立法考査局。http://www.ndl.go.jp/jp/data/publication/refer/200805_688/068804.pdf

13）外国政府

Centre National de la Cinématographie（フランス映画庁）　http://www.cnc.fr/

The International Trade Administration, U.S. Department of Commerce(米国商務省　国際貿易局)［2001］“The Migration of U.S. Film and Television Production: Impact of "Runaways" on Workers and Small Business in the U.S. Film Industry,” http://www.ita.doc.gov/media/filmreport.html　

以上